40代の貯金の平均値、中間値から貯金する方法まで解説

LIFE STYLE

2020May07

そろそろ老後への備えをしておきたいと考えつつも、ライフステージ上でのイベントや出費も多いのが40代です。将来的な設計を考えるうえで必要な貯金額が分からず、世間の同世代は「どのくらい貯金をしているの？」と気になる人も多いでしょう。

40代の独身、夫婦世帯の平均貯金額などのデータに加えて、将来に向けての貯金方法について解説します。なかなか貯金ができず悩む人も、ぜひ参考にしてください。

40代の貯金額データを公開

同世代の貯金額や支出額などのお金の流れのデータを把握するうえで参考になるのが、金融広報中央委員会より発表されている「家計の金融行動に関する世論調査」です。令和元年度のデータを元に、40代の貯金についてのデータを紹介します。

40代の平均貯金額
銀行の預金口座や証券口座を保有している世帯を対象にした純粋な預金残高の平均額は、40代の単身世帯では236万円、2人以上世帯では232万になっています。預金残高を含め、金融資産全てを含めた場合の平均額は単身世帯546万円、2人以上世帯では694万円です。

40代の貯金額の中間値について
40代の金融資産全てを含めた平均値は、一部の高額資産を保有している層が平均額を押し上げてしまっていることがあります。そこでもうひとつ参考になるのが中間値です。中間値とは、一番低い額と高い額を起点にして、中間に来る金額を指します。40代の貯金額の中間値は、単身世帯が50万円、2人以上世帯が365万円です。中間値で比較すると単身世帯と2人以上世帯で大きく開きがあるのが分かります。これは、ライフステージでも出費の多い40代だからこそ、結婚や子どもの有無が貯金額に影響しているといえるでしょう。

収入のどれくらいを貯金にまわしているか
40代は収入のうちどれくらいの割合を貯金に回しているかについても、調査が行なわれています。40代は年収のうちどのくらいの割合を貯金に回しているかを調査した結果、単身世帯が13％、2人以上世帯が9％という結果になりました。40代の平均年収が507万円のため、単身世帯は平均で年間約65万円、2人以上世帯は年間約45万円を貯金に回している計算になります。

40代が貯金すべき金額とは

40代が貯金をする目的はいろいろありますが、主に「ライフステージにあわせたイベント」のため、「老後の生活資金」の2つにしぼられることが多いです。ライフステージでも多めの金額が必要になる子どもの教育資金、そして老後資金は具体的にどのくらいの金額がかかるのかをそれぞれ紹介します。貯金額を設定する参考にしてください。

子どもの教育資金の平均額
小学校6年間…公立193万円、私立916万円
中学校3年間…公立143万円、私立398万円
高校3年間…公立135万円、私立312万円
大学4年間…国公立321万円、私立文系472万円、私立理系610万円

こちらのデータはあくまで自宅通勤の場合です。地方から都内の大学へ進学するときなど、子どもが一人暮らしをする場合には仕送りや月々の家賃などもかかってくることを視野に入れて貯金をしておきましょう。

老後資金として必要な金額
老後とは、仕事を退職しておもな収入を公的年金から得る時期を指します。60歳以降を老後と考えた場合、60歳時の平均余命は、男性で23.84年、女性で29.04年です。平均的な高齢夫婦世帯の場合、公的年金ではまかなえない生活費が、毎月4万1,000円といわれています。つまり、純粋に生活に生活するうえで不足する金額として、4万円×12ヶ月×20年間＝960万円必要ということです。

最低限の生活ではなく、旅行や趣味にお金や時間をかけたい人も多いでしょう。ゆとりのあるセカンドライフを送りたい場合、当然より多くの老後資金が必要になります。公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査/令和元年度」では、ゆとりのある老後生活を送る場合には毎月14万円不足するとの調査結果がでました。毎月14万円不足と見積もったとすると14万円×12ヶ月×20年間＝約3,360万円が老後資金として必要な計算になります。

今日から始められる40代の貯金方法とは

今日から少しでも貯金を始めたい人のために、有効な方法は以下の通りです。

・家計の現状を見直す
・貯金の計画を先取り含めて行なう（積立NISAなど）

なかなか貯金ができない、という場合は家計の見直しを行ないましょう。家計の見直しというと、現状の生活費をきりつめてしまいがちですが、無駄な出費を見直すうえでは、保険やクレジットカードの加入状況などを確認するのも有効です。現在使っていないサービスなどを解約すると、無駄な会費の出費を防げます。次に、貯金の計画を先取り含めて行なうことです。教育資金のため、老後のためなど資金が必要な時期が決まっている場合には、積立NISAなどの運用も選択肢になります。運用資金がある場合には、貯金だけでなく資産運用を考えてみると、より必要な資金の調達にもつながるでしょう。